適性検査とは

適正検査とは、職業や学科の活動にどれくらい適した素質を持っているかを判断するために行うもので、面接では把握しにくい資質、性格の特性、知能や学力などの様々な要素を組み合わせて検査を行い、科学的、客観的に測定することによって、受検者の適性を調べるのが目的です。
また適性検査の中でも、職業を決める前に行う職業適性検査は、受検者をいろいろな角度から測定、分析して、同じ傾向の人間が多い職業を受検者が知り、検討する機会を持つという意味があります。
適正検査は、受検者に適している職業を特定するものではありませんが、どのような職業に受け入れられやすい性質なのかを知る上は有意義だと思います。就きたい職業が決まっていない人には有効な判断材料の一つとして受けてみるとよいでしょう。現在、適性検査は様々な業者や機関から出されており、それらは心理学者らの人格理論に基づいて開発されているものも多く、ある程度の信頼性・妥当性が得られています。
現在入社して一年に満たない若い社員の早期離職が年々増えていますが、それは就職活動の中で自己分析を怠り、「自分に向いている仕事」「自分が本当にやりたい仕事」を突き詰めていないからでもあります。就職活動では適性検査や適職診断を活用し、十分に自己分析をすることが大切です。
企業では、新入社員を配属する際には、仕事の内容や職場の特性が本人の適性と合うかを重視するために、適正検査の結果を重要な判断材料にしています。また企業では適性検査の結果をフィードバックして、新入社員の自己理解を深めるために活用されることもあります。

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適正検査を就職・転職活動に利用する

近年就職活動は、通常半年から1年ほど続きますが、その間に目標を見失ったり、当初考えていなかった業界へ興味が湧いたりと、気持ちの変化がつきものです。このようなことから、余裕を持って早い時期に活動を始めることと、できるだけ多くの情報を収集することが就職活動に成功するための近道といえます。また自己分析が重要になってきますので、自分を客観的に見つめなおすことや、適性検査も自己の適性を多面的に測定することができる有効な手段と言えます。
職業適性検査により、自分がある職業に対しどの程度の適性があるか、希望する職業に適した素質をもっているのかを知ることができます。これは適職診断と呼ばれることもあり、現在では、多くの就職支援サイトで無料で適性検査や適職診断を受けることができます。
転職の理由には様々な理由がありますが、「仕事が合わない」「自分の能力を発揮できない」など、自分と仕事、または環境との不適合が原因のものがあります。この場合の原因は、就職先を決める前に、自分の性格や性質、志向、価値観などを見つめ直し「どんな職業に向いているのか」を探る自己分析が十分行われなかったことが考えられます。
確かに自己分析は独自に行うこともできますが、客観的に判断するために適性検査を利用することもできます。この適性検査には職業適性検査や適職診断があり、さまざまな就職支援サイトで受検することができます。最近では転職者も対象にいれた社会人向けの職業適性検査が開発されました。

適性検査とSPI

SPIとはSynthetic Personality Inventoryの略でリクルートマネジメントソリューションズが開発した総合適性検査で、総合人事評価を意味しており現在最も多くの企業で実施されている適性検査です。能力適性検査と性格適性検査から構成されています。現在SPIは廃止されており、2002年10月に大幅に改訂されたSPI2が実施されています。
従来の適性検査は問題冊子によるものでしたが、近年SPI2では、テストセンター、インハウスCBT、WEBテスティング、ペーパーテスティングの4つの形態によって実施されています。
・テストセンター
全国の主要都市に設置された検査会場のパソコンで受検する形態です。約60分程度の時間で受検者の性格と能力を測定し、検査結果は終了時点で採点され、即時に受検者へ配信されます。
・インハウスCBT
会社内のパソコンによって志望者が適性検査を受ける形態です。環境を備えたパソコンがあれば、場所にとらわれずに適性検査が実施できます。時間は約60分の時間ですが、検査結果は終了時点で測定され、企業はすぐに結果を取り出して活用することができます。
・WEBテスティング、
志望者が自宅のパソコンで適性検査を受ける形態です。検査終了時点で即時に採点され企業に検査結果が報告されます。この検査も同様に約60分で受検者の性格と能力を測定します。
・ペーパーテスティング
従来の問題冊子とマークシート方式による形態です。
 
この測定結果は、企業が採用面接の参考資料として人物をより深く理解する手助けとなる最適なものです。また企業は面接と同時にSPI2で測定された個人の特徴を把握できるので、より効果的な配属を行うことが可能になります。「本人フィードバック報告書」は本人に返却されますので、受検者は自らの性格特徴を客観的に捉え理解することができます。

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